求職者から辞退されないための基本的すぎる面接の質問の作り方

(採用のPDFニュースメール「高田晃一からの手紙」2025年6月16日配信分より)

毎年6月は、東京都で「就職差別解消推進月間」と定められています。

採用活動で差別と受け取られるような行為はやめましょうと広く呼びかけています。

採用を行う立場にいると、改めて基本に立ち返ることが大切です。

会社とは、粗利を生み出すための仕組みです。

社員に求められる役割はシンプルです。

会社がより多くの粗利を得られるよう貢献することです。

この貢献ができる人物かどうかを見極めるのが採用です。

選考では、貴社に相応しい性格と能力を確認すれば十分です。

ところが、現場では時折おかしな面接が行われます。

採用権限を持つ立場の錯覚かもしれません。

入社を希望している方に対して、見下すような態度や不要な質問をぶつける方がいます。

このような事例は意外と多く存在します。

面接で振ってはいけない質問については「大阪労働局 面接の質問」で検索すると出てきます。

このサイトに書かれている内容をしっかり確認しましょう。

採用は自社の売上獲得に貢献できる性格と能力を見極めれば良いだけです。

なのに、全く無関係な質問を挟むことで問題が起きます。

求職者も冷静に見ています。

面接で差別的な発言を受ければ、「この会社では働きたくない」と感じます。

誰だって嫌な雰囲気の中で働きたくはありません。

辞退を防ぐには、適切な質問を心がけることが大切です。

そこで役立つのが自己分析の考え方です。

就活生が行っている自己分析を、採用する貴社も実践してみましょう。

自社に合う性格と能力を具体的に言葉にします。

そして、そのイメージに適しているかを確認する質問を準備します。

例えば「その特徴が表れた経験を教えてください」と尋ねます。

ここで話される行動パターンを丁寧に聞き取ります。

実際の行動に基づく話は、嘘をつくことが難しく、会社に合うかどうかもイメージしやすくなります。

本来、面接で必要な質問はこれだけです。

必要な内容だけを質問すれば、自然と選考における差別は起きなくなります。

とても簡単です。

早速実践しましょう。

 


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